ママ友は外国人！？―小学校で外国人保護者と出会った時、日本人ママ・パパができること。
気づいたらいつの間にか４月も半ば。今年、お子さんがピカピカの１年生になった！という保護者の皆様、ご入学おめでとうございます！
新学期を迎えた学校の先生方、子どもたちのことを今年度もどうぞよろしくお願いします。
私の長男も昨年の今頃、ピカピカの1年生に。入学の準備に何日も夜なべしたことを思い出します・・・（涙）。入学後も、「学校に行きたくない」から始まり、しばらくは送り迎えが必要で、学童は嫌がるし、担任の先生からはお友達とのトラブルや本人のキャラ（？）のことで電話はかかってくるし、で、夏休み明けくらいまでは本当に「小学1年生の壁」を感じざるを得ない日々でした。（今も少なからず壁は感じますが、入学後の半年間は本当に慌しかったです）
私の長男の入学した小学校には、外国にルーツを持つ子どもたちが多数通っています。当然、入学したてのピカピカの1年生の中にも外国にルーツを持つ子どもと外国人保護者が含まれていて、昨年のこの時期、(何もなかったので、必要に迫られて自主的に・・・)長男と同じクラスになった外国人保護者の方々のサポートをしていて、これなら保護者同士でできるなー思うことがありましたので、以下の４点でご紹介します。
１：日本語がわからない外国人保護者って何が大変なんだろう？
２：ちょっとエクササイズ。外国人保護者体験
３：放っておいたら大変なことになるかも・・・
４：ママ友・パパ友だからこそできること、あります
【わが子が小学校へ・・・日本人保護者以上に「わからなくて、不安」】
さてさて。わが子が初めて小学校に入学するということは、親にとってもまた全てが新しい世界に飛び込むことです。自らが日本の小学校に通っていれば、おぼろげな記憶はあるとは思いますが、親として小学生の保護者になるのは、みんな初めてです。
日本人保護者でさえ、わからないことが多い小学校での生活。日本語が苦手な、日本の小学校に通った経験の無い外国人保護者がさらなる不安を抱える、という状況は創造するに難しくはありません。
日本人保護者であれば、いちおう、役所や学校から出された「おたより」を読み、何日に何があるのか、子どもはどう動くのか、何を持って行き、何は持っていかないのかと言った情報を得ることができますが、外国人保護者はそうではありません。
「ふでばこ」「うわばき」「きゅうしょくぶくろ」「がっきゅうかつどう」「しゅうだんげこう」
日本での生活が長い保護者であっても、なかなか日常生活で耳にする単語ではありません。それが「知っている」という前提で、日本語で情報が提供されてもよく理解することができません。小学校低中学年くらいの子どもには、いくらその子が日本語と母語ができたところで、学校からのお便りを読んで、母語に訳して親に伝えるという作業は困難です。
【外国人保護者の気持ちになってみよう！】
こちらを見てください。
この画像は、学校から出されたある内容についてベトナム語に翻訳したものです。
ベトナム語がわかる方でなければ、ここに書かれている内容はまったく推測もできないのではないでしょうか。でもこれは学校から出されたお便りなので、わが子にとって重要なものかもしれない、ということはわかります。そして、何かを書いて提出しなければらないようだ、ということくらいは想像できるかもしれませんが、わかることはそのくらいだけ。
さて、あなたが何らかの都合で言葉も文化もわからないベトナムにお子さんと住み、お子さんはベトナムの現地校に通っているとして、お子さんが学校からこのお便りを持って帰ってきたら、あなたならどうしますか？
今日も、明日も、明後日も、こうしたお便りが何枚も届いたら？そして何もわからないうちに提出期限を逃していたり、給食費が「滞納」になっていたり、子どもが忘れ物ばかりして困ると学校から連絡があったら？
私なら辞書を引いたりなど、努力はするとは思いますが、それ以前に「親」としての自信を失ってしまいそうです。わが子がせっかく小学校に入学し、ピカピカの１年生としてスタートを切ったのに、親として十分にそれを支えることができない不甲斐なさに。
読めないお便りが毎日のように届く
わが子に忘れ物をさせてしまう
学校の宿題を見てあげられない
わが子は日本語が上達する代わりに母語を失い会話が成立しなくなっていく
などなど。
【外国人保護者の日常は喪失的経験の積み重ねかも・・・】
日本語がわからない外国人保護者の日常は、子育ての面においても生活の面においても、大小さまざまな「喪失的経験」の積み重ねが多く、日本社会の誰もがそうした意図を持っていなかったとしても、積極的な支援があってようやく－(マイナス)が０(ゼロ)になるような日々なのではないかと感じています。
本来、親というのは子育ての様々なステージ毎に、ゼロからのスタートを情報や経験や周囲の支えで１、２、と積み上げていくように、子どもと共に成長していくものなのだろうと私自身の経験でも感じるのですが、外国人保護者はそれがゼロ、－１、－２とどんどん差し引かれているような状況なのではないか、と。
外国人保護者が子どもの新生活に必要な情報を得られず、持ち物を忘れたり、提出期限が遅れたりすることで、「提出期限が守れない困った家庭」や「忘れ物の多い困った子ども」という”印象”が積み重なっていく可能性があります。
（本当は、情報が伝わっていないだけなのに・・・）
こうした状況が続けば、学校では「外国人保護者は教育に無関心」であるかのように捉えられてしまったり、外国人保護者は子どもの新生活を支えられないことで、親としての自信を喪失してしまったり・・・子ども自身も親には頼れない、と考えたりと、親子間や学校―家庭間の信頼関係に影響が出ることも考えられます。
【学校内で外国人保護者の方と出会ったら、今すぐできること。】
先日、わが子の保護者会に出席して改めて気づいたのは、保護者会ではけっこう重要な情報がアナウンスされる、ということ。担任の先生は一堂に会した保護者を前に、あまり余裕がない、ということでした。
教室内に着席した外国人保護者に対して「話しについていけているかな？」「配布資料はりかいできているかな？」と気をまわせるような状況ではなさそうで、当然、外国人保護者の方はわからない日本語で進む保護者会の間、下を向いたり、スマホをいじっていたりという状況。
でも先生はかなり大量の情報を保護者に伝達する必要があり、それどころではない様子。後からフォローするのかな、と思ったら会が終わった瞬間に外国人保護者の方々は帰ってしまい、そういうチャンスもなさそうでした。もしかしたら後日個別にフォローしていたのかもしれませんが。
もちろん、保護者会のために多言語資料を用意したり、話しについていけているか確認しながら進める先生もいるとは思いますが、大半はそうではないのでは？「外国人保護者がどこまで理解できているか、を理解することが難しい」というのは支援の現場でも感じることです。
そんな時に、周りを見渡す余裕のある保護者同士だからこそ気づくけることってありませんか？
あの人は相槌をうっているので、理解していそうだなとか。
下向いちゃっていて、ぜんぜん日本語わからないのかな、とか・・・
こんな風に外国人保護者の方の様子が気になった時に、保護者自身の負担は少なく、それでいて先生や外国人保護者の方々の役に立つサポートの方法をお伝えします。
その１：無料の支援リソースを活用する
実は、文科省が全国にある自治体で多言語に翻訳された学校のお便りのテンプレートを、１つのサイトに集約して公開しています。
そこに掲載されているいずれのデータも無料でダウンロードすることができ、日付や必要事項を記入するだけで、多言語のお便りを作成することができるようになっています。
その名も「かすたねっと」
(なんで「かすたねっと」なのか不明と思ったら、書いてありました)
これは本当に役立つサイトで、私たちの支援現場でも活用しているのですが、残念ながら学校の先生方にはこの情報があまり届いていません。外国人保護者との対応におそらくもっとも苦慮しているのが学校の先生。ただでさえ多忙を極める日々に、外国人保護者のために辞書を引いてお便りをすべて翻訳・・・というのは難しい。しかも、学級によっては何言語にもまたがっていたりして・・・。
そんなときに、この「かすたねっと」にアクセスすれば、何十分の一の労力で、しかも無料でおたよりを作れてしまうんです。
外国人保護者の方々に適切な情報が届かず、先生も保護者もそして何よりも子ども自身、三方困ってしまう、という状況はこのサイトの存在を知ればだいぶ改善されるのではないかと思うくらいです。
ちなみに、あのベトナム語のお便りもこちらから拝借しました。実際にある自治体で翻訳された学校文書です。・・・せっかくなので外国人保護者のモヤモヤ感を体感するために、どんな内容のお便りだったか、の答え合わせは次回にでも；)
その２：外国人保護者の方自身に役立つサイトを紹介する
外国人保護者の方が活用していただける無料の支援リソースも、支援団体や自治体などが作成したものがインターネット上で公開されています。
特に、昨年３月に公開された「愛知教育大学 外国人児童生徒支援リソースルーム」の「小学校ガイドブック (下図)」が小学校生活に必要な情報や持ち物、学校への連絡などのノウハウがぎゅっとつまっています。
ポルトガル語・スペイン語・中国語・タガログ語・英語の5言語で、PDF版と電子本版も！(保育園・幼稚園版もあります)
このサイトのリンクを教えてあげるだけでも、外国人の親御さんの戸惑いや不安が軽減されそうです。
その３：自分もちょっとだけ、外国にルーツを持つ家族のことを知ってみる
言葉ができなくても、同じ「親」という立場で分かり合えること、共感しあえることがきっとあるはずです。もう一歩、外国人ママ友、パパ友と仲良くなるために私たち自身が彼らの置かれた状況を知る努力をしてみませんか？
私たちも、外国人保護者や外国にルーツを持つ子どもたちの状況や課題、必要な支援やこれから何ができるか、などを、もっとたくさんの方々に知っていただくためにウェブマガジンを創刊しました。
年間１００名前後の新たな外国にルーツを持つ子どもたちやその保護者との出会いを通して見えてきたこと、現場での実践を元にみなさんにお伝えします。このブログのように役立つ支援ツールなども随時ご紹介しますので、ぜひ登録してみてください。
異なる言葉や文化を持つ方々と共に暮らす「多文化共生社会」って言うと、なんだか夢物語のようにも思えますが、「ママ友」だったり、「パパ友」だったり、子育てという視点を通してみると、共通項がたくさん見えてきます。そして、その分だけ何が足りないのか、なにがあったらいいのか・・・当事者に近い視点で思いやることができるんでしょうね。
【2016年度求人】外国にルーツを持つ子ども・若者支援者（日本語教師／学習支援／コーディネーター）募集！at 東京都福生市
支援現場スタッフは本当にすごいなーと素直に思う。
私たちの運営するＹＳＣグローバル・スクール（東京都福生市 http://kodomo-nihongo.com ）に携わる大人は、それぞれの専門性で役割を分担し、外国にルーツを持つ子ども・若者の支援をしています。
●多文化コーディネーター＆アシスタント
●日本語教師＆アシスタント
●学習支援担当（数学担当、英語担当など、教科により人材が異なります）
の３種類のポジションがあって、多文化コーディネーターが子どもたちを取り巻く周辺や本人に働きかけ、安心して学べるような環境を整え、日本語教師が日本語の力を、学習支援担当が基礎学力の向上を支え、支援終了まで導いています。
そして、
●サポート・ボランティア
の方々が土曜日を中心に、集団授業で理解できなかったところや学校の宿題など、個別の学習支援を通じてさらに支えて下さっています。
私のように、企画や資金調達、広報などがメインの仕事の人間にとっては、逆立ちしてもできそうにないくらい、スタッフのみんなは丁寧に子どもたち1人1人と関わり続けています。
毎日勤務のあるスタッフであれば、年間200日以上を子どものために費やす日々。
こうした大人の姿勢を子どもたちはよく見ていて、そのスタッフが、自分ときちんと向き合ってくれていると感じる瞬間が訪れた後は、絶大な信頼を寄せてくれることも少なくありません。
時に複雑な事情の家庭の中でも安心できない子どももいる中で、このスクールで、スタッフたちと過ごす日々が、日本という外国で、唯一の「ほっとできる時間」にも。
「居場所」というのは、「場」だけではなく、そこにいる「人」の中にも見出せるのだなと思います。
（日本語の先生、と生徒。子どもたちは大人を良く見ています）
そんな外国にルーツを持つ子どもたちにとっての、「心の居場所」となる新たな仲間を現在募集中です！
子どもが好き、自らも外国にルーツがある、海外留学経験がある、困難を抱える子どもの役に立ちたい！・・・そんな熱意のある方のご応募をお待ちしてます。ぜひ。
YSCグローバル・スクールとは・・・
2010年4月、東京都福生市に開設（旧称：多文化子ども・若者日本語教室）。
日本語を母語としない外国にルーツを持つ5才以上の子どもと若者の日本語教育、学習支援、進学支援等を行う専門支援事業で、現在までに400名以上、18カ国にルーツを持つ子どもたちをサポートしています。
＜求人情報：転送・転載・シェア歓迎★＞
―多様性が豊かさとなる未来のために・・・外国にルーツを持つ子ども・若者支援者各職募集中！―
NPO法人青少年自立援助センター定住外国人子弟支援事業部
YSC グローバル・スクール 2016 年度 採用情報
NPO 法人青少年自立援助センター・定住外国人子弟支援事業部では、外国にルーツを持つ子どもと若者、学習 や居場所支援を必要とする子ども・若者に対し、有資格者による日本語教育、学習支援、社会・文化活動機会、 居場所の提供などを通して彼らの社会的自立を支援しています。
外国にルーツを持つ子どもたちの中には、言葉や文化の壁だけでなく、家庭が経済的に困窮していたり、発達の課題を抱えたり・・・
日本語以外の困難を有する子どももおり、「学習支援」に留まることなく包括的にその成長をサポートしています。
こうした子ども達に寄り添いながら、彼ら自身の力を引き出すこと。
社会の中で居場所を見つけられずにいる子どもたちにとって、安心できる存在となること。
つまずきを軽減し楽しんで学習に取り組んだり、前向きに自立への一歩を踏み出せるよう に支えること。
そんな支援を目指して活動する仲間を募集しています。 外国にルーツを持つ子どもたちの多様性が、日本社会の豊かさにつながっていくよう、新しい未来を共に創りましょう。
★こんな方を求めています★
・外国にルーツを持つ子どもや若者、困難を有する子ども・若者の支援に高い関心を持つ方
・子どもや若者の多様なニーズやバックグラウンドを認め、柔軟に対応できる方
・初めてのことでも、まず挑戦してみようという気概がある／
・チームワークを重視し、より良い支援環境の実現のため自ら創意工夫できる／
【2016年度募集職種（有給、非常勤、いずれも若干名）】
１）多文化コーディネーター（未経験可）
→学校、教育委員会、子ども家庭支援センター等との協力連携／教室内イベントの企画・運営等
２）日本語教師（有資格者、経験２年以上）
→小学生～若者（主にハイティーン）に対する日本語教育担当（初級～中級程度）
３）日本語教師アシスタント（有資格者、未経験可）
→日本語教師のサポート業務（グループ授業担当の場合も有）
４）学習支援担当（理科・数学担当／４年制大学生以上）
５）学習支援担当（英語・社会担当／４年制大学生以上）
→集団／巡回個別による教科学習および教科日本語学習支援
【勤務先】NPO 法人青少年自立援助センター福生教室内 YSC グローバル・スクール
〒197-0022 東京都福生市本町 117-1 スプリングバレー福生 201
JR 青梅線福生駅下車徒歩 2 分
【待遇】時給制1,000円～2,400円（職種、経験等により異なる）／交通費全額支給
【期間】勤務開始時期は応相談 ～2017年3月末（契約更新の可能性有）
【応募方法】
１）まずはウェブサイト( http://kodomo-nihongo.com )より詳細情報をダウンロードし、確認。
２）必要書類を【メール添付】で送付
３）書類審査通過者は2次試験、面談・模擬授業を実施
━━◆ご注意事項◆━━
＊応募書類は必ず【メール添付】で送付してください。
（郵送、持参は受け付けておりません）
＊履歴書には必ず写真を添付してください。
＊適任者が決まり次第応募を締め切ります。お早目にご応募ください。
＊書類審査通過者にのみ応募書類送付後 5 営業日以内を目安に随時連絡の上、 ２次試験を実施します。
＊不採用理由当についてはお答えしかねますので、あらかじめご了承ください。
＊求人応募予定者の事前の見学はお断りしております。あらかじめご了承ください。
━━◆問い合わせ ご質問 ◆━━
NPO 法人青少年自立援助センター定住外国人子弟支援事業部 担当：ピッチフォード／田中
MAIL info＠kodomo-nihongo.com （＠を半角に直して下さい）
＊当事者や保護者等からの連絡を優先するため、原則として求人関係のお問い合わせ、ご質問はメールでお願いいたします。
「外国にルーツを持つ子ども」って呼び方、何とかならないですかね。
この呼び方で広めちゃっていいのか、といつもやや不安に思う
今月のはじめ、都立高校出願の件についてつぶやいたツイートとブログをたくさんの方に拡散していただきました（ツイートインプレッションは30万超、ブログは約2万以上のpvでした）。
これだけ多くの方に「外国にルーツを持つ子ども」という単語が目に触れると、「それなに？」「聞いたことない」という層の方々からも反応をいただけて、今まで関心の無かった方々にアプローチできたことは、こうした子どもたちの課題の社会化を目指している身としてはうれしい限りです。
（Twitter上ではこんなやりとりも）
「外国にルーツを持つ子ども」とは、両親または親御さんのどちらか一方が外国出身者である子どものことで、国籍は問いません。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 5, 2016
よろしければ、こちらの記事を→https://t.co/FZa9dgRZT9@khiikiat
@khiikiat 本当におっしゃる通りです。マイノリティーにとっての障壁はマイノリティー自身ではなく、マジョリティーの側にある、と呼び方ひとつにも表れていると思います。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 5, 2016
@khiikiat ありがとうございます。ブレイクスルー、同感です。でも、一人でも多くの方々に知っていただくことも変化の推進力となります。こうしてお声がけ下さり、嬉しいです。今後も引き続きがんばります。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 5, 2016
このtwitterでのやり取りにも表れていますが、以前から気になっているのが「外国にルーツを持つ子ども」という言葉のわかりづらさ、伝わりづらさ、長さです。私自身は最近、情報発信に（自分的に）かなり力を入れていることもあって、子どもたちの課題が拡散され、たくさんの方に知っていただくこと自体は大歓迎なのですが、一方でこの「外国にルーツを持つ子ども」という呼び方をもって、それが広まっていくことに対して、１００％の自信が持てない状況が続いています。（発信しておいてそれはないだろう、というのは重々承知しているのですが）
呼び方が、呼び方が、と方々で言っていたら、放送作家のきたむらけんじさんが「言語難民」という言葉を生み出して下さったのですが、言葉（およびその関連領域と環境）の課題に特化された名称という印象があり、外国にルーツを持つ子ども（こちらは存在やバックグラウンドをあらわすことが多い）という言葉そのものの代替として使用するとやや齟齬が出ることがありました。
先週、とある企業のコピーライターやディレクターの方々と外国にルーツを持つ子どもについていかに伝えるか、を短い時間一緒に考える機会があったのですが、そこでもこの「呼び方」について議論となりました。昨日登壇させていただいたとある分科会でも、やはり「外国にルーツを持つ子ども」という呼び方を含む、ネーミングの課題はあげられていました。いずれも、解となる新たな呼び方が生まれることはありませんでした。
現存する呼び方をマトリックスにまとめてみた
過去記事でもご紹介したことがありますが、「外国にルーツを持つ子ども」たちについてはこの呼び方以外にもいくつか関連名称があります。ただ羅列してもわかりづらいので、マトリックスにまとめてみました。
縦軸に、こうした子どもたちの支援に関わっている方などが呼ぶ呼び方と、あまり接点のない一般の方々や外国にルーツを持つ子どもたち自身が自らを指し示すときの呼び方を。横軸にはその存在、所属、バックグラウンドを主にあわらす呼び方と、言語的な状況について言及される際の呼び方を並べました。
まだおそらく全ては網羅できていない（あ、すでに「定住外国人の子ども」が抜けていました・・・これは右下、ですね）こと、マトリックス上の配置に対する異論や議論の余地はあるかと思いますが（もし不足やご意見ありましたら @iki_tanaka まで）、こうしてまとめてみてあらためて気付いたことがありました。
諸々の呼び方は、一般の方々だけでなく、当事者にさえほとんど浸透していないじゃないか！
外国にルーツを持つ子ども自身は、現場では日本にルーツがあれば自らのことを「ハーフ」と称することが多く、ダブルという言い方もあるよと紹介してもあまり定着してきませんでした。また、外国籍の子の場合や親御さん自身も「私たちはガイジンだから」と、ニュートラルな会話の中で使うことは少なくありません。
それはそこに含まれる意味合いを知らないだけ、ということもあるとは思いますが・・・少なくとも、「浸透している」という意味では、当事者と一般の方々にとってはハーフやガイジン、外国人は群を抜いています。
裏を返せば、全体から見るとごくごく少数の「支援者／関係者」だけが、「彼ら」を特殊な呼び方を持って切り分けている
と言えるのかもしれないな、と。
ためしに、うちの多文化コーディネーターでフィリピンにルーツを持っている若いスタッフに「この現場にくるまで、どこかで『外国にルーツを持つ子ども』って聞いたことがある？」とたずねたところ、「いや、まったく（きいたこと無かった）」と即答でした。
・・・ある特定の課題について、特定の呼び方をすること自体の意義は十分理解しているつもりです。であるからこそ、一般の方々はもとより、当事者にすら受入れられない（理解されない）のなら「マニアックすぎる呼び方はやめるべきでは」と思っています。
最近は、日本社会で成長し成人した「外国にルーツを持つ」若者も増えてきました。彼ら当事者層や支援者でない方々の意見や視点を中心に、あらためて呼び方の議論をしてはどうか、と考えています。（結構たのしそう！）
個人的には、台湾では移民のことを「新台湾人」と呼ぶことにならって、「新日本人」という表現がしっくりきますが・・・現実に即して「移民」と呼ぶのがわかりやすさと、すでに知名度があるという点では浸透率が高そうだなーと思いますが、みなさんはいかがですか？
追記
「新台湾人」、「新日本人」という表現について、ご指摘をいただきましたので共有します。
（新日本人、という表現について）
@han_org 教えていただきありがとうございます。確かにこれはもうすでに特定のイメージのついた言葉ですね・・・。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
@han_org 在日の方々自身にとって、抵抗感があったのですね・・・。それは当時、「帰化した以上は日本人になりたい（日本人でありたい）」と考えていたり、あるいは、マジョリティの一員として紛れ込むことで目立たず（差別等を避けて）過ごしたいと考えていたということでしょうか。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
@han_org @han_org ありがとうございます。よく理解いたしました。ご多忙のところご丁寧に教えていただき恐縮です。私の家族にもあらためて当時の様子や感覚についてたずねてみようと思います。（そしてもう少し自分のルーツについて学ばなくては、と改めて感じました）
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
（新台湾人という表現について）
@hituzinosanpo そうなんですね。ありがとうございます。新移民、ということは新しくはない、それ以前の「移民」という概念もあるのでしょうか。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
新台湾人が別の文脈の表現というところも、もしよろしければ教えていただけますか。
@hituzinosanpo ご教示ありがとうございます。以前、どこかで「新移民」に相当する方々のことを「新台湾人」と呼ぶ、という記載を見つけて、そのまま受け取っていました。新台湾人についての文献を見つけたので、読んでみます！
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
@hituzinosanpo そうなのですね。重ね重ね教えていただきありがとうございます！日本に暮らす、「外国にルーツを持つ」方々について、もし、（新移民という言葉などを踏まえて）こう呼んではというアイディアなどありましたらぜひご共有いただけましたら幸いです。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 15, 2016
いろいろな方より上記のようなご指摘や反響をいただき始めていて、自分の無知を反省すると同時に、みなさんと引き続き、「外国にルーツを持つ」の代替となる呼び方、なによりも当事者の方々が納得できるような表現について考えていけたらと思っています。
金先生（ @han_org )、あべ先生 （@hituzinosanpo )にあらためて感謝。
都立高校定時制出願当日に、外国にルーツを持つ若者が小学校卒業証明の提出を突然求められた件の一部始終と、東京都教育委員会の方への心からのお願い
2月4日、スタッフからの連絡にわが目を疑う
外国にルーツを持つ若者の高校進学をサポートし続けて6年。
日本語を母語としない子ども・若者の都立高校進学が狭き門であること、このブログでもお伝えしてきましたが、当スクールにやってくる生徒の多くは、他に選択肢が持てず、定時制高校がその進路になります。
周辺には4校の定時制高校があり、うち3校では、当スクールからの”卒業生”を含め、少なくない数の外国にルーツを持つ若者が学んでいます。（ご高齢の方の学び直し目的での通学はあまり多くありません）
今年もスクールから6名の生徒が都立Ｘ高校定時制に出願することになり、2月4日の夕方、多文化コーディネーターの引率で出願にむかいました。
私はその時、別の場所にいたのですが、スタッフからの連絡で6年の支援期間の中で初めての事態が発生していることを知り、わが目を疑いました。信じがたい出来事に、連続で状況をツイートしたところ、多くの方が関心を持って下さり、助け舟のお申し出もいただきました。
その時のツイートがこちらです。
外国にルーツを持つ若者の進学支援で都立定時制高校の出願に付き添ったスタッフから連絡。出願しようとしたら中国、フィリピンにルーツを持つ生徒に対し、小学校の卒業証明を出すよう求められたと。出願前の事前相談では何も言われておらず、当日に突然の要求。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 4, 2016
こんな事は初めてで驚いています。
しかも都教委に電話で確認を取った上での要求、と言うことなので、東京都全体で同じ事が行われている可能性があります。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 4, 2016
出身国の中学校卒業証明だけではその前はわからないから、と言う理由。要項にも記載のなかった書類を急に求められ、外国から取り寄せとなれば出願には到底間に合いません。
都立高校の出願に、中学校卒業証明があるのにも関わらず小学校の卒業証明をさらに求めるとは、就学拒否なのかとすら思える。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 4, 2016
にわかに信じ難く、驚きすぎてたくさんツイートしてしまうくらいだ。明日、スタッフに詳しくヒアリングしてから必要な対応を取りたい。
— 田中宝紀－IKI TANAKA (@iki_tanaka) February 4, 2016
外国にルーツを持つ子どもの進学率は、東京都では概ね60〜70%にとどまっていると推測されている。これ以上、彼らから教育の機会を奪わないでほしい。
結果からお伝えすると、小学校卒業証明を求められた生徒とそうでない生徒がおり、小学校の証明を求められた（そして当然、出願書類としてその場にはそれを持参していなかった）生徒も含め、すったもんだの末、出願は受理されたそうです。
（不幸中の幸いです）
（＊２つ目のツイートで、『要項にも記載のなかった書類を急に求められ』と書きましたが、『小学校卒業証明が必要』との記載がなかった、という意味で、誤解を招く書き方だったかもしれません。この点お詫びします）
昨晩は引率したコーディネーターから詳しい様子を直接聞くことができなかったのですが、今朝、あらためて確認したところ、以下のような状況だったそうです。
2月4日に都立Ｘ高校定時制出願窓口で起きたこと（スタッフからのヒアリングに基づく）
当日、外国にルーツを持つ生徒6名を引率しスタッフが当該高校窓口へ。このＸ高校定時制には、当スクールから毎年5名前後が入学してきた関係の深い高校です。
日本の中学校に在籍している生徒2名は日本の公立中学校からの書類のみで問題なく受理。その後、9年間の教育課程を中国で終了し、中国の中学校卒業証明を持って出願した2名の中国籍の生徒（Ａさん、Ｂさん）の書類が受理されました。
続いて先のＡさん、Ｂさんの書類を確認した担当者とは別の担当者に出願しようとしたフィリピンにルーツを持つ日本国籍の生徒（Ｃさん）と中国籍の生徒（Ｄさん）が、Ａさん、Ｂさんと同様に出身国の中学校卒業証明書類とともに出願しようとしたところ、これでは9年間を修了したことが証明できないので、小学校の卒業証明が必要だということを言われました。
都教委は確かに都立高等学校応募資格審査取扱要項（ http://www.kyoiku.metro.tokyo.jp/pickup/p_gakko/28boshu/sankou4.pdf ）という書面の中で、「外国において9年の課程が修了したことがわかる卒業証明書等」の提出を、外国で教育を受けてきた外国人に求めています。一方で、外国にルーツを持つ子どもたちの高校進学を支援して6年間。定時制高校出願時に小学校卒業証明を求められた生徒はこれまでに1人もいませんでしたし、今年も事前相談にＸ高校へ行った際に、Ｃさんはフィリピンの中学校卒業証明を学校側に提示し、「これで大丈夫です」との回答を得ていたところでした。
にも関わらず、出願当日になったて、たまたま書類を受け取った担当者の判断次第で「9年修了の卒業証明」に必要な書類の内容をその場で変えるという属人的な対応がなされた、という事態でした。
今回出願した生徒たちは、たまたま私たちの現場のスタッフが付添い、「それはおかしい、同じ書類でＡさん、Ｂさんはすでに受理されている」と抗議したことで出願受理となりましたが、これがもし外国にルーツを持つ生徒と外国人保護者のみでの出願時であったら、その生徒は出願を無理だとあきらめてしまうことになりかねません。（日本以外の国から学校関係の証明書を取り寄せるとなると、国によっては長い時間を要する場合があり、今日、明日で準備できるものではありません）
「９年の教育課程を修了した証明」に中学卒業証明では不十分とはこれいかに。
この一言につきます。
ちなみに、全日制高校を受験する中国籍の生徒が、中国の小学校の卒業証明を求められた経験はあります。この時は少なくとも出願の前にはそのことがあきらかになっていました（国によって対応を変えるのもおかしな話ですが）。ただ、周辺の定時制高校にあっては、今回初めてのケースであり、また、Ｘ高での事前相談時には中学卒業証明で十分であることが確認されたうえでの事態です。
東京都教育委員会は、「9年修了の卒業証明書」の定義についてあらためて見直す必要があるのではないでしょうか。
万が一、今後も「どこの国で教育を受けてきたか」で提出する書類が変わるのであれば、事前に、その国の方々が理解できる言語で、そのことをはっきり明記すべきですし、ましてやその対応が、同じ学校内において担当者1人の判断でイエスにも、ノーにもなることがないよう、適切な入試システムの運用を切にお願いしたいところです。
外国にルーツを持つ若者の高校進学率は、大阪や三重など、こうした子どもたちに対して「人権」の観点から対応を行っている自治体では90％をゆうに超えているにも関わらず、東京都ではいまだに６０～７０％程度であると推測される後進ぶりです。
これがグローバル化にまっさきに対応せんとする”国際都市ＴＯＫＹＯ”のあるべき姿であるとは思えません。今回の件は、X高校の窓口のご担当者1人の判断によって、外国にルーツを持つ生徒の人生を大きく左右する可能性があったことや、蛇足ですが、2020年のオリンピックで大活躍するかもしれない「バイリンガル都民」の卵を潰してしまうかもしれなかった対応であったこと、東京都教育委員会の方々にはぜひご認識をいただければと思います。
日本語がわからない子ども、「この学校に1人だけ」43％－外国人散在地域の子どもの日本語教育をどうすべきか考えた
日本語がわからず「お客さん状態」は子どもにも先生にもつらい
外国人散在地域、という言葉を聞いたことがあるでしょうか。
「がいこくじんさんざいちいき」と読み、外国人が多く集まっている外国人集住（しゅうじゅう）地域と対を成す言葉です。（詳しくは過去記事を）
このブログでも何度も取り上げている文科省による調査「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況に関する調査」平成26年度版によると、日本語指導が必要な外国人児童生徒がその学校に1人だけ、という「1人在籍校」の割合が最も高く、43.7％に上っています。（下図は同調査より抜粋）
ちなみに、日本国籍の日本語指導が必要な児童生徒の場合、1人在籍校の割合は全体の52.9％です。
日本語がわからない子どもが学校に入学、転向してきたけれど、他にそういう子どもは在籍しておらず、自治体全体でも数名しかそういう子どもがいない、という状況が外国人散在地域には多く見られます。
自治体単独では予算も人材も確保できない中、外国にルーツを持つ子どもがただただ毎日学校で机に座っている「お客さん状態」となっている現状。子どもにとっては本当につらいだろうと思います。そして、そうした状況がクラス内で発生してしまった担任の先生の不安や戸惑いも大きいだろうと思います。
今検討されている「拠点校方式」のコストが気になる
文科省で行われている学校における外国人児童生徒等に対する教育支援に関する有識者会議では、現在、拠点となる学校を設けて、そこから指導教員を派遣する案が浮上していると西日本新聞が記事を出していました。
たしかに、記事にあるように拠点校方式は１つの妥当な解決策ではありますが、たとえばＡ校、Ｂ校、Ｃ校、Ｄ校と距離の離れた学校にそれぞれ1人ずつ、日本語がわからない子どもがいて、1日のうちに1人の先生が指導して回るとなると移動時間にコストがかかったり、1人あたりの支援時間数が短くなりそうで、単純にもったいない。
そして小学校低～中学年程度なら1対1で短時間に個別指導を受け、あとの時間は教室ですごしたくさんの日本語に触れる、という方向性は「耳で聞いて覚える（自然習得）」ことができる時期として有効だと感じますが、一方で、外国語を自然習得できる年齢には限界があることが指摘されています。おおむね、10才前後。これを過ぎると、体系的に積み上げていく方が一定の成果が見られるというのは、現場の支援経験からもある程度正しいものだと考えています。
となると、おおむね10才を過ぎた子どもに対しては、一定期間日本語教育を集中的に実施する「初期指導」を行った後に学校へ通い、個別の補助指導等を各学校で週に数時間行う方が支援にかかるコストや効果（子どもの日本語能力の向上）は高いのではないか。
「逆拠点校方式」はいかがでしょう？
つまり、拠点校方式であっても、移動すべきは指導者ではなく子どもたちで、たとえば送迎車を導入する等で子どもたちを拠点校に集め、初期的な日本語教育を短期集中で行うという逆の方向性も検討されるべきではないか、と感じました。
さらにこの「逆拠点校方式」とも言える方法にはもうひとつメリットがあって、それは「同じ境遇にある外国にルーツを持つ仲間と出会い、短期間であっても共に学べる」という点です。同じ母語の子どもがいれば、情報交換をしたり、母語でおしゃべりをするだけでも精神的に安心することができるでしょうし。
（ちなみに拠点校すら設けられない、逆拠点校方式も実現できない、という場合に備えて、今、無支援状態の外国にルーツを持つ子どもにＩＣＴを活用して支援を届ける事業の準備中です。興味のある方は info@kodomo-nihongo.com まで御連絡を）
支援者が子どもの母語を話せる必要、ありませんから！
そしてさらに言及しておきたいのが、この西日本新聞の記事中にあるような
「 子どもの母語が増えれば増えるほど、その母語を話せる人材を探さなくてはならなくて大変だ」というのは誤った認識です。
なぜなら、日本語教育の専門家であれば「直説法」という「日本語を使い日本語を教える」という技術を有するからです。この間違った認識を正さない限り、
『「外国にルーツを持つ子どもへの対応」＝（イコール）その子どもの母語がわかる人材が必要＝（イコール）とてつもなくお金がかかる（だから無理）』
という無根拠なあきらめにより、子どもに何の支援もなされない状況が発生する現状は変わりません。
大切なことなので、もう一度いいます。
「 子どもの母語が増えれば増えるほど、その母語を話せる人材を探さなくてはならなくて大変だ」というのは誤った認識です。
なぜなら、日本語教育の専門家であれば「直説法」という「日本語を使い日本語を教える」という技術を有するからです。
そしていかに子どもの母語が多様であっても、集団授業ができるスキルも持っています。「○○語の子どもが転向してきたけど、母語を話せる人がいないから何もできない」と思っている方がいたら、ぜひそれは間違っていることを伝えてください。
餅は餅屋へが正解
ここから先は心の叫びですが・・・
日本語教育の専門家が介在しない中途半端な支援を実施しようとすると、いたずらにコストが嵩み、支援を長期化させ、外国にルーツを持つ子どもにとって不利益となるだけでなく、地域全体にとってもマイナスをもたらす可能性があります。
「餅は餅屋」
という言葉がありますが、特に子どもの日本語教育は専門的な知識と技術と経験を必要とする領域です。
「学校の先生の力」や「地域の方々」の支援は、その専門領域の外側（「宿題のサポート」や「基礎学力の向上」など）を支えるために活用すべき力であり、日本語教育のど真ん中を担い得るものではないのだ、と。
なんだかいろんな方から怒られそうな記事になってしまいましたが、私の心からの実感を持って、力説したいところです。
